JIS K 6263:2015 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム―応力緩和の求め方

                                                                                   K 6263 : 2015

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 試験の種類・・・・[2]
•  5 圧縮応力緩和試験・・・・[2]
•  5.1 原理・・・・[2]
•  5.2 試験装置・・・・[3]
•  5.3 試験片・・・・[4]
•  5.4 試験時間,試験温度及び試験用液体・・・・[5]
•  5.5 試験手順・・・・[5]
•  5.6 試験結果のまとめ方・・・・[6]
•  5.7 試験精度・・・・[7]
•  5.8 試験報告書・・・・[7]
•  6 引張応力緩和試験・・・・[7]
•  6.1 原理・・・・[7]
•  6.2 試験装置・・・・[8]
•  6.3 試験片・・・・[8]
•  6.4 試験時間及び試験温度・・・・[8]
•  6.5 試験手順・・・・[8]
•  6.6 試験結果のまとめ方・・・・[9]
•  6.7 試験報告書・・・・[10]
•  附属書A(参考)圧縮応力緩和の求め方-試験精度・・・・[11]
•  附属書B(規定)試験装置の校正・・・・[13]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[16]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS K 6263 pdf 1] ―――――

K 6263 : 2015

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
ゴム工業会(JRMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を
改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)で
ある。これによって,JIS K 6263:2004は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS K 6263 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              K 6263 : 2015

加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−応力緩和の求め方

Rubber, vulcanized or thermoplastics-Determination of stress relaxation

序文

  この規格は,2011年に第1版として発行されたISO 3384-1及びAmendment 1(2013)を基とし,技術的
内容を変更して作成した日本工業規格(日本産業規格)である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,加硫ゴム及び熱可塑性ゴムに,規定の圧縮又は引張変形を与えて規定の環境下で変形を維
持したときの,応力の減少割合の求め方について規定する。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 3384-1:2011,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of stress relaxation in
              compression−Part 1: Testing at constant temperature及びAmendment 1:2013, Revised calibration
              schedule(MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。
    警告 この規格の利用者は,通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は,
          その使用に関して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利
          用者は,各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 2401-1 Oリング−第1部 : Oリング
      注記 対応国際規格 : ISO 3601-1,Fluid power systems−O-rings−Part 1: Inside diameters, cross-sections,
             tolerances and designation codes(MOD)
    JIS K 6200 ゴム−用語
    JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則
      注記 対応国際規格 : ISO 23529,Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces
             for physical test methods(MOD)
    JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方

――――― [JIS K 6263 pdf 3] ―――――

2
K 6263 : 2015
      注記 対応国際規格 : ISO 188,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Accelerated ageing and heat
             resistance tests(MOD)
    JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方
      注記 対応国際規格 : ISO 1817,Rubber, vulcanized or thermoplastic−Determination of the effect of
             liquids(MOD)
    JIS K 6272 ゴム−引張,曲げ及び圧縮試験機(定速)−仕様
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    ISO 18899:2004,Rubber−Guide to the calibration of test equipment

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 6200によるほか,次による。
3.1
圧縮応力緩和(compression stress relaxation)
  規定の条件下での圧縮力の減少を初期圧縮力で除して百分率で表したもの。
3.2
引張応力緩和
  規定の条件下での引張力の減少を初期引張力で除して百分率で表したもの。
3.3
試験ひずみ
  試験中に試験片に与える,圧縮又は引張変形量の割合。圧縮応力緩和試験の場合は,圧縮板間の距離か
ら算出する。引張応力緩和試験の場合は,つかみ具間距離から算出する。

4 試験の種類

  試験の種類は,次の2種類とする。
a) 圧縮応力緩和試験
b) 引張応力緩和試験

5 圧縮応力緩和試験

5.1 原理

  この試験は,円柱状又はリング状試験片に規定の圧縮変形を与え,規定の温度及び時間でその変形を維
持したときの圧縮力と初期圧縮力との変化を求め,圧縮応力緩和特性を調べるために行う。
  なお,圧縮応力緩和試験は,次の2種類とする。これらの試験は,試験片をガス中又は液体中で加熱し
て行うこともできる。
a)   法 試験片を装着した圧縮装置を試験温度に予熱し,試験温度にて試験片の圧縮を行い,初期圧縮
    力及びその後の圧縮力の測定を試験温度で行う方法。
b)   法 試験室の標準状態にて試験片を圧縮して,その圧縮力を測定する。変形を保ったまま規定温度
    まで加熱し,規定時間保持する。その後,圧縮変形を保持したまま,温度を試験室の標準状態に戻し,
    圧縮力の測定を行う方法。
  A法及びB法による試験結果は,同じ値を得ることはできない。試験方法は,試験の目的によって選択
する。例えば,高温によるシール性を調べるときには,A法を用い,室温と高温との繰り返しによるシー

――――― [JIS K 6263 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   K 6263 : 2015
ル性を調べるときには,B法を用いるのが一般的である。
    注記 圧縮応力緩和試験には,特別な目的で用いられる他の方法として,全ての圧縮を試験室の標準
          状態で行い,異なる温度で圧縮力の測定を行う方法もある。

5.2 試験装置

  試験装置は,圧縮装置,圧縮力測定装置,試験槽及び温度測定器によって構成され,それぞれ次による。
  なお,試験装置の校正は,附属書Bによる。
5.2.1  圧縮装置 圧縮装置は,2枚の平行で平たんな研磨された圧縮板をもち,圧縮板の試験片が接する
表面の材質は,クロム鋼,ステンレス鋼又はその他の耐腐食性材質のものを用いなければならない。圧縮
板の平滑性,表面粗さ,上下の圧縮板の平行度及び剛性は,重要である。圧縮板の表面は,研磨し,滑ら
かでなければならない。圧縮板は,平滑かつ平行に維持し,試験片を圧縮したときに変形してはならない。
  なお,圧縮装置は,次の条件を満たしたものでなければならない。
− 試験片のない状態で,上下圧縮板間の平行度は,±0.01 mmでなければならない。
− 上下圧縮板の間に試験片を入れ,圧縮装置を組み立て,試験片に力を加えたとき,圧縮板は,0.01 mm
    以上変形してはならない。
− 圧縮板は,圧縮された試験片が,確実に圧縮板の面内に収まる大きさで,試験片は,横方向に自由に
    膨張できなければならない。
− リング状試験片を用いる場合には,リング状内部の圧力と外部の圧力とを同一にするため,又は液体
    中での試験において,試験用液体が圧縮板の孔を自由に循環できるように,圧縮板の中央に直径2 mm
    以上の孔があいていなければならない。
− 圧縮装置は,試験片を規定の速度で規定の圧縮を行い,圧縮力を1 %以内の読取り精度で測定するた
    めの,適切な設備に接続できるものでなければならない。
− 圧縮装置は,試験中試験片の圧縮変形を維持することができ,規定の温度で試験槽内に維持すること
    ができるものでなければならない。
    注記1 圧縮板の表面仕上げは,JIS B 0601に従って,測定した表面粗さが,Ra<0.4               
            が望ましい。
              なお,Raは,触針式表面粗さ測定器で測定した表面輪郭曲線から算出した算術平均粗さで
            ある。
    注記2 ジグを用いて圧縮板を規定の停止位置までねじ込む構造の圧縮装置の場合,試験片の厚さ又
            は線径が,規定の範囲に入っていれば,試験ひずみを測定する必要なく試験を行うことがで
            きる。
5.2.2  圧縮力測定装置 圧縮力は,測定値の±1 %の読取り精度で測定できなければならない。
  なお,圧縮力測定装置は,次のa) 又はb) のいずれかとする。
a) 試験期間中,圧縮力を連続的に測定できる装置の場合には,規定の試験ひずみを与えた試験片の厚さ
    を試験終了まで±0.01 mmに保てるものでなければならない。
b) 規定の時間間隔で圧縮力を測定できる装置の場合には,初期試験ひずみで与えた圧縮変形を僅かに増
    加させ,試験片の圧縮力を測定してもよい。この場合,増加させる圧縮変形は,可能な限り小さくし,
    天びん形試験機の場合は,1 N,ロードセル形試験機の場合は,0.05 mmを超えてはならない。
      なお,圧縮力測定後,更に試験を継続するときは,試験片を再度圧縮したときの変形が初期変形の
    ±0.01 mmに保てるものでなければならない。
5.2.3  試験槽及び浸せき容器 試験層及び浸せき容器は,次による。

――――― [JIS K 6263 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6