JIS L 1912:1997 医療用不織布試験方法

L 1912 : 1997

まえがき

  この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,厚生大臣が制定した日本工
業規格である。
  JIS L 1912には,次に示す附属書がある。
    附属書(参考) 衝撃耐水性・細菌ろ過効率・細菌バリアー性(乾式法)及び細菌バリアー性(湿式
                      法)の試験方法

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             L 1912 : 1997

医療用不織布試験方法

Test methods for nonwoven fabrics of medical use

1. 適用範囲 この規格は,医療の目的で使用される不織布に関する試験方法について規定する。
2. 引用規格 この規格の引用規格を,次に示す。
    JIS B 7721 引張試験機
    JIS H 4170 高純度アルミニウムはく
    JIS K 0050 化学分析方法通則
    JIS K 0557 化学分析用の水
    JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則
    JIS L 0208 繊維用語−試験部門
    JIS L 0848 汗に対する染色堅ろう度試験方法
    JIS L 0849 摩擦に対する染色堅ろう度試験方法
    JIS L 1091 繊維製品の燃焼性試験方法
    JIS L 1092 繊維製品の防水性試験方法
    JIS L 1093 繊維製品の縫目強さ試験方法
    JIS L 1094 織物及び編物の帯電性試験方法
    JIS L 1096 一般織物試験方法
    JIS L 1099 繊維製品の透湿度試験方法
    JIS L 1906 一般長繊維不織布試験方法
    JIS P 3801 ろ紙(化学分析用)
    JIS P 8148 紙及び板紙の拡散照明方式による白色度試験方法(ISO白色度)
    JIS R 3503 化学分析用ガラス器具
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    JIS Z 8722 色の測定方法−反射及び透過物体色
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS L 0105及びJIS L 0208によるほか,次のとおりとす
る。
a) 湿式不織布 : 湿式ウェブから作られた不織布。
b) 乾式不織布 : 乾式ウェブから作られた不織布。
c) 短繊維不織布 : 短繊維からなる不織布。
d) 長繊維不織布 : 長繊維からなる不織布。

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4. 項目 試験の項目は,次のとおりとする。
a) 厚さ
b) 単位面積当たりの質量
c) 水分率
d) 引張強さ及び伸び率
e) 引裂強さ
f)  破裂強さ
g) 摩耗強さ
h) 剛軟度
i)  縫目強さ
j)  滑脱抵抗力
k) 脂肪分
l)  吸水性
m) 通気性
n) 帯電性
o)   H
p) 光学的性質
q) 燃焼性
r) はっ水度
s)  耐水度
t)  透湿度
u) 耐食塩水性
v) はつ(撥)アルコール性
w) 汗に対する染色堅ろう度
x) 摩擦に対する染色堅ろう度
y) 蛍光
z) 蒸発残留物
5. 共通的な条件
5.1   試験場所 試験場所は,JIS L 0105の4.1(試験場所)による。
5.2   温度・湿度の測定 温度・湿度の測定は,JIS L 0105の4.2(温度及び湿度)による。
5.3   試料又は試験片 試料又は試験片は,試験の目的によって,JIS L 0105の4.3(試料又は試験片)に
規定する標準状態又は絶乾状態とする。
5.4   試料及び試験片の採取及び準備 試料及び試験片の採取及び準備は,JIS L 0105の5.3(布状の試料
及びその試験片)による。ただし,個々の試験回数は,実際の資料の幅(0.1mまで測定した値)に各試験
で規定する幅1m当たりの試験回数を乗じ,JIS Z 8401によって整数に丸めた値とする。長さ方向の試験
回数は,受渡当事者間の協定による。
  なお,たて方向は,不織布の製造方向(機械方向)をいい,よこ方向は,たて方向に対して直角の方向
(幅方向)をいう。

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                                                                                    L 1912 : 1997
6. 方法
6.1   厚さ 厚さの試験は,次のとおり行う。
a) 厚さ測定器 厚さ測定器は,厚さを0.01mmまで測定できるもので,二つの円形水平板(上側円形水
    平板をプレッサーフートといい,下側円形水平板をレファレンスプレートという。)をスタンドに取り
    付けた構造のもので,二つの円形水平板は,次のとおりとする。
  1) プレッサーフートは,上側円形水平板の水平面に対して垂直に動かすことができ,面積が約2500mm2
      であること。
  2) レファレンスプレートは,プレッサーフートより50mm以上大きい直径で,表面が平滑なものであ
      ること。
b) 手順 手順は,次のとおり行う。
  1) 試料から2 500mm2以上の大きさの試験片を,10枚採取する。
  2) 厚さ測定器の上側円形水平板に0.5kPaの圧力をかけ,0点を調整する。
  3) 厚さ測定器を用いて,標準状態で試験片に0.5kPaの圧力を10秒間かけて,厚さを0.01mmまで測
      定する。
  4) 試験片10枚の平均値を求め,JIS Z 8401によって有効数字2けたに丸める。ただし,有効数字2け
      たが小数点以下2けたを超えるときは,小数点以下2けたに丸める。
6.2   単位面積当たりの質量 単位面積当たりの質量の試験は,次のとおり行う。
a) 器具 器具は,次のとおりとする。
  1) 試験片作製器具 次のいずれかの器具を用いる。
1.1)  打抜き型 試験片を50 000mm2以上の面積に切断できるもの。
1.2)  テンプレートとかみそり刃 テンプレートは,型の部分が50 000mm2以上の面積(例えば,250×
      200mm)をもつもの。
1.3)  鋼製定規とかみそり刃 鋼製定規は,最小目盛が1mmのもの。
  2) はかり 試験片の質量を0.1%の精度で測定できるもの。
b) 手順 次のとおり行う。
  1) 試料から50 000mm2以上の大きさの試験片を,打抜き型又はテンプレートとかみそり刃を用いて3
      枚以上採取する。ただし,試料から必要な大きさの試験片が採取できないときは,可能な大きさの
      長方形に切断し,鋼製定規で寸法を測定して面積を求める。
  2) 標準状態における試験片の質量を測定する。
  3) 単位面積当たりの質量を次の式によって算出し,平均値を求め,JIS Z 8401によって有効数字3け
      たに丸める。
                             m
                         ms
                             S
                      ここに,   ms :  単位面積当たりの質量 (g/m2)
                                 m :  試験片の質量の平均値 (g)
                                  S :  試験片の面積 (m2)
6.3   水分率 水分率の試験方法は,JIS L 1096の6.9(水分率)による。
6.4   引張強さ及び伸び率
6.4.1  標準時 標準時の引張強さ及び伸び率の試験は,次のとおり行う。
a) 装置 荷重とつかみ間隔を自動記録できる装置の付いた定速伸長形引張試験機で,JIS B 7721に規定

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    する精度があるもの。
    備考 定速伸長形引張試験機は,当分の間,引張強さが従来単位によって表示されたものを使用して
          もよい。
b) 手順 次のとおり行う。
  1) 試料から幅が50±0.5mmで,つかみ間隔を200mmにできる長さ(例えば,300mm)(1)の試験片を,
      試料の耳から100mm以上離れた位置で,かつ,均等に離れた位置から,たて方向及びよこ方向に
      それぞれ5枚採取する。
    注(1) 受渡当事者間の協定によって,幅50mm以下,つかみ間隔を200mm以下にしてもよい。この場
          合,記録にその旨を記載する。
  2) 試験片を初荷重(2)で引張試験機につかみ間隔200±1mmで取り付ける。
    注(2) 初荷重は,試験片を手でたるみが生じない程度に引っ張った状態とする。
  3) 100±10mm/min(3)の引張速度で,試験片が切断するまで荷重を加える。
    注(3) 受渡当事者間の協定によって100mm/min以外の引張速度にしてもよい。この場合,記録にその
          旨を記載する。
  4) 試験片の最大荷重時の強さを0.1Nまで測定するとともに,最大荷重時の伸びを1mmまで測定し,
      この伸びから伸び率を求める。
    備考 引張強さが従来単位で表示された引張試験機を用いた場合,引張強さは,1kgf=9.806 65Nで
          SI単位に換算し,JIS Z 8401によって小数点以下一けたに丸める。
  5) 引張強さ及び伸び率の平均値を,たて方向及びよこ方向のそれぞれについて求め,引張強さはJIS Z
      8401によって小数点以下一けたに丸め,伸び率は0.5%の単位に丸める。
6.4.2  湿潤時 湿潤時の引張強さ及び伸び率の試験は,次のとおり行う。
a) 装置 6.4.1のa)と同じ。
b) 手順 次のとおり行う。
  1) 試験片を6.4.1のb)の1)に従って採取する。
  2) 試験片を水 (20±2℃)中にそれが自重で沈下するまで放置するか,又は1時間以上水中に沈めてお
      く。ぬれにくい不織布の場合には,水(4)1l当たり1gの非イオン界面活性剤を含む溶液に1時間以上
      浸せきする。この場合,試験前に十分水洗しなければならない。
    注(4)   IS K 0557に規定する水を用いる。
  3) 浸せき液から取り出したら,速やかに6.4.1のb)の2)5)に従って引張強さ及び伸び率を求める。
6.5   引裂強さ
6.5.1  試験の種類 引裂強さの試験は,次の3方法とし,これらの中から適切な方法を選び,用いた方法
を記録に付記する。
a) トラペゾイド法
b) シングルタング法
c) ペンジュラム法
    備考1. 引裂強さにおいて,“たて方向の引裂強さ”は不織布のたて方向に引き裂く場合をいい,“よ
            こ方向の引裂強さ”は不織布のよこ方向に引き裂く場合をいう。
         2. 長さ方向に引き裂かれない場合など,引き裂かれた状態が異常な場合は,その旨を記録に付
            記する。
         3. 引張試験機は,当分の間,引裂強さが従来単位によって表示されたものを使用してもよい。

――――― [JIS L 1912 pdf 5] ―――――

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