JIS T 6004:2019 歯科用金属材料の試験方法

                                                                                   T 6004 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 サンプリング・・・・[2]
•  5 試験片の作製・・・・[2]
•  5.1 一般・・・・[2]
•  5.2 熱処理・・・・[2]
•  5.3 試験片・・・・[2]
•  6 試験方法・・・・[6]
•  6.1 外観試験・・・・[6]
•  6.2 定量試験・・・・[6]
•  6.3 機械的性質・・・・[7]
•  6.4 密度試験・・・・[13]
•  6.5 腐食試験・・・・[13]
•  6.6 変色試験・・・・[14]
•  6.7 液相点及び固相点又は融点試験・・・・[14]
•  6.8 熱膨張試験・・・・[15]
•  7 試験報告書・・・・[15]
•  附属書A(参考)タイプ0の非鋳造用金属材料の引張試験・・・・[16]
•  附属書B(規定)弾性率測定の不確かさの計算・・・・[18]
•  附属書C(参考)ポアソン比の測定・・・・[21]
•  参考文献・・・・[23]
•  附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[24]

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――――― [JIS T 6004 pdf 1] ―――――

T 6004 : 2019

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,日本歯科材料
工業協同組合(JDMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,産業標準原案を添えて日本産業規格
を改正すべきとの申出があり,日本産業標準調査会の審議を経て,厚生労働大臣が改正した日本産業規格
である。これによって,JIS T 6004:2012は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,この規格の改正公示日から3年間までJIS T 6004:2012を適用することができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。厚生労働大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
    注記 工業標準化法に基づき行われた申出,日本工業標準調査会の審議等の手続は,不正競争防止法
          等の一部を改正する法律附則第9条により,産業標準化法第12条第1項の申出,日本産業標準
          調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。

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――――― [JIS T 6004 pdf 2] ―――――

                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              T 6004 : 2019

歯科用金属材料の試験方法

Dental metallic materials-Test methods

序文

  この規格は,2016年に第2版として発行されたISO 22674を基とし,国内の実情を反映するため技術的
内容を変更して作成した日本産業規格である。
  なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。

1 適用範囲

  この規格は,歯科用金属材料(以下,金属材料という。)の試験方法について規定する。ただし,歯科ア
マルガム用合金,歯列矯正用金属材料及び歯科用ろう付材料には適用しない。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 22674:2016,Dentistry−Metallic materials for fixed and removable restorations and appliances
              (MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS B 7502 マイクロメータ
    JIS B 7507 ノギス
    JIS K 8101 エタノール(99.5)(試薬)
    JIS K 8891 メタノール(試薬)
    JIS R 6253 耐水研磨紙
    JIS T 6002:2014 歯科用金属材料の腐食試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 10271:2011,Dentistry−Corrosion test methods for metallic materials
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
      注記 対応国際規格 : ISO 6892-1,Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room
             temperature
    JIS Z 8807 固体の密度及び比重の測定方法
    ISO 1942,Dentistry−Vocabulary

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T 6004 : 2019

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,ISO 1942によるほか,次による。
3.1
ベンチクーリング(bench-cooling)
  鋳造後,湯口を上にして,鋳型を断熱板上に置き,金属材料が室温になるまで放置する冷却方法。
3.2
弾性率,E(elastic modulus)
  弾性ひずみに対する弾性応力の比。引張弾性率又はヤング率ともいう。

4 サンプリング

  試験に用いる金属材料は,試験片の作製に十分な量を同一ロットから採取しなければならない。
  数値制御加工用の金属材料が機械的試験に不適当な形状で供給される場合には,同一生産ロットで,同
一の熱加工処理をしたバルク金属材料から,試験片を準備する。

5 試験片の作製

5.1 一般

  試験片は,製造販売業者が指定する方法によって作製する。試験片が鋳造体の場合には,スプルーから
注意深く分離し,ばりなどの突起を取り除く。外観上,欠陥のある試験片は,用いない。

5.2 熱処理

5.2.1  一般
  試験片は,その用途に応じた状態にする。
5.2.2  熱処理をする金属材料
  熱処理は,製造販売業者が指定する方法で行う。
5.2.3  メタルセラミック修復用金属材料
  製造販売業者が指定する方法によってデギャッシング焼成を行い,次に,適用陶材の最高焼成温度で4
回熱処理する。デギャッシング焼成及び熱処理後は,その都度試験片を室温の耐火材の上で室温まで十分
に冷却する。ただし,メタルセラミック修復以外の用途にも用いる金属材料の場合には,5.2.2又は5.2.4
も行う。
5.2.4  熱処理をしない金属材料
  非鋳造用の金属材料の場合には,試験片に加工した状態で用いる。鋳造用の金属材料の場合には,ベン
チクーリングの状態で用いる。

5.3 試験片

5.3.1  引張試験用試験片
    注記 焼結用,電鋳用など,タイプ0に該当する製品については,附属書Aを参照。
5.3.1.1  板用及び線用の非鋳造用金属材料
  板用の試験片は,6号試験片(図1参照)とし,線用の試験片は,標点距離を50±0.1 mmとし,5.2に
よって仕上げる。試験片の数は,4個を1組として2組用意する(8個)。

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                                                                                              3
                                                                                   T 6004 : 2019
                                                                           単位 mm
                 幅         標点距離    平行部の長さ   肩部の半径         厚さ
                 W             L             P             R               T
                15           8 A          L+約10       15以上       元の厚さのまま
           A : 平行部の断面積(W×T)
           6号試験片は,厚さ6 mm以下の板材及び形材に用いる。
                                        図1−6号試験片
5.3.1.2  板用及び線用以外の非鋳造用金属材料並びに鋳造用金属材料
  試験片は,5.1及び5.2によって作製し,図2のa),b)又はc)のいずれかに適合する6個を1組として2
組用意する(12個)。ただし,メタルセラミック修復用及びそれ以外の用途にも用いる金属材料の場合に
は,用途ごとに6個を1組として2組用意し,5.2.3によって熱処理する。
  なお,製造販売業者の指定する方法によらず,鋳造試験片を機械加工で仕上げる場合には,機械加工し
た旨を記録する。標点距離は,a)の場合には,20±0.1 mm,b)及びc)の場合には,15±0.1 mmとする。ま
た,標点には,明瞭な目印又はけがき線を付ける。図2 a)のつかみ部は,直径2 mmでもよい。
                                                                                      単位 mm
                                      a) 直径2 mmの試験片
                                b) 直径3 mmの試験片(円すい状)
                                   図2−つかみ部円柱状試験片

――――― [JIS T 6004 pdf 5] ―――――

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