JIS G 3136:2022 建築構造用圧延鋼材

                                                                                   G 3136 : 2022

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 用語及び定義・・・・[2]
•  4 種類の記号及び適用厚さ・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 熱処理及び熱処理の記号・・・・[3]
•  6.1 熱処理・・・・[3]
•  6.2 熱処理の記号・・・・[3]
•  7 溶接性・・・・[3]
•  7.1 溶接性の一般事項・・・・[3]
•  7.2 炭素当量・・・・[4]
•  7.3 溶接割れ感受性組成・・・・[4]
•  8 機械的性質・・・・[5]
•  8.1 降伏点又は耐力,引張強さ,降伏比及び伸び・・・・[5]
•  8.2 シャルピー吸収エネルギー・・・・[6]
•  8.3 厚さ方向特性・・・・[7]
•  9 超音波探傷試験特性・・・・[7]
•  10 形状,寸法,質量及びその許容差・・・・[8]
•  11 外観・・・・[10]
•  12 試験・・・・[10]
•  12.1 分析試験・・・・[10]
•  12.2 機械試験・・・・[10]
•  12.3 厚さ方向特性試験・・・・[12]
•  12.4 超音波探傷試験・・・・[12]
•  13 検査・・・・[12]
•  14 再検査・・・・[12]
•  15 表示・・・・[12]
•  16 報告・・・・[13]
•  附属書JA(規定)辺が40 mm未満の形鋼及び幅が40 mm未満の平鋼の機械的性質・・・・[14]
•  附属書JB(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[15]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS G 3136 pdf 1] ―――――

           G 3136 : 2022

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第14条第1項の規定に基づき,認定産業標準
作成機関である一般社団法人日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準の案を添えて日本産業規格を改正すべ
きとの申出があり,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3136:2012は改正
され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和5年3月21日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3136:2012を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実用新案権に関わる確認に
ついて,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS G 3136 pdf 2] ―――――

                                      日本産業規格                            JIS
                                                                              G 3136 : 2022

建築構造用圧延鋼材

Rolled steels for building structure

序文

  この規格は,2021年に第2版として発行されたISO 630-1及び2014年に第1版として発行されたISO
630-6を基とし,技術的内容を変更して作成した日本産業規格である。
  なお,この規格で,附属書JAは,対応国際規格にはない事項である。また,側線又は点線の下線を施
してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。技術的差異の一覧表にその説明を付けて,附
属書JBに示す。

1 適用範囲

  この規格は,建築構造物に用いる熱間圧延鋼材(以下,鋼材という。)について規定する。
  注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
        ISO 630-1:2021,Structural steels−Part 1: General technical delivery conditions for hot-rolled products
        ISO 630-6:2014,Structural steels−Part 6: Technical delivery conditions for seismic-improved structural
            steels for building (全体評価 : MOD)
          なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”こと
        を示す。

2 引用規格

  次に掲げる引用規格は,この規格に引用されることによって,その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理)
    JIS G 0202 鉄鋼用語(試験)
    JIS G 0203 鉄鋼用語(製品及び品質)
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
    JIS G 0901 建築用鋼板及び平鋼の超音波探傷試験による等級分類及び判定基準
    JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状,寸法,質量及びその許容差
    JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状,寸法,質量及びその許容差

――――― [JIS G 3136 pdf 3] ―――――

           2
G 3136 : 2022
    JIS G 3199 鋼板,平鋼及び形鋼の厚さ方向特性
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法

3 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次によるほか,JIS G 0201,JIS G 0202及びJIS G 0203による。
3.1
H形鋼
  Hの字に似た断面形状をもつ形鋼
  注釈1 通常,ユニバーサル圧延機によって製造し,平行する各々の二辺が等厚であり,辺の内面の傾
          斜はない。
  注釈2 高さと辺との関係によって,細幅(beam),中幅(beam)及び広幅(column)に区分されること
          がある。
  注釈3 辺が,高さの0.8 倍を超えるH形鋼を,“コラム(column)”と呼ぶことがある。
  注釈4 H形鋼には,外法(そとのり)一定H形鋼を含む。外法一定H形鋼とは,フランジの厚さによ
          らず,高さが一定のH形鋼である。
3.2
CT形鋼
  H形鋼のウェブを切断して分割した形鋼
  注釈1 CT形鋼には,外法一定CT形鋼を含む。

4 種類の記号及び適用厚さ

  鋼材は,5種類とし,その種類の記号及び適用厚さは,表1による。
                                  表1−種類の記号及び適用厚さ
                                                                      単位 mm
                 種類の記号           製品形状                適用厚さa)
                   SN400A
                                                               6以上100以下
                   SN400B
                   SN400C      鋼板,鋼帯,形鋼及び平鋼     16以上100以下
                   SN490B                                     6以上100以下
                   SN490C                                    16以上100以下
                 受渡当事者間の協定によって,超音波探傷試験を行った鋼板及び平鋼には,
                “-UT”の記号を,この表の種類の記号(6.2の熱処理の記号を含む。)の末尾
                に付加して表す。
                  例 SN400B-UT
                   SN490BN-UT
                  注a) 形鋼の厚さは,JIS G 3192の表3(山形鋼,I形鋼,溝形鋼,球平形鋼
                       及びT形鋼の形状及び寸法の許容差)の厚さt又はt2,表4(H形鋼の
                       形状及び寸法の許容差)の厚さt2及び表5(CT形鋼の形状及び寸法の
                       許容差)の厚さt2とする。

――――― [JIS G 3136 pdf 4] ―――――

                                                                                             3
                                                                                   G 3136 : 2022

5 化学成分

  鋼材は,12.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。
                                        表2−化学成分a)
                                                                                    単位 %
    種類の記号    厚さ mm          C          Si        Mn          P           S
      SN400A    6以上100以下    0.24以下      −         −      0.050以下  0.050以下
                 6以上 50以下    0.20以下
      SN400B                                 0.35以下   0.601.50   0.030以下  0.015以下
                50超え100以下    0.22以下
                 16以上 50以下   0.20以下
      SN400C                                 0.35以下   0.601.50   0.020以下  0.008以下
                50超え100以下    0.22以下
                 6以上 50以下    0.18以下
      SN490B                                 0.55以下   1.65以下   0.030以下  0.015以下
                50超え100以下    0.20以下
                 16以上 50以下   0.18以下
      SN490C                                 0.55以下   1.65以下   0.020以下  0.008以下
                50超え100以下    0.20以下
     注a) 必要に応じて,この表に“−”と記載している元素及びこの表に記載していない合金元素を添加して
          もよい。

6 熱処理及び熱処理の記号

6.1 熱処理

  鋼材には,必要に応じて,焼ならし又は焼戻しを行ってもよい。
  また,全ての種類の鋼材に対して,受渡当事者間の協定(以下,6.2では協定という。)によって,熱加
工制御などの熱処理を行ってもよい。

6.2 熱処理の記号

  鋼材に熱処理を行った場合,熱処理を示す記号は,次による。
  なお,熱処理の記号を付記する場合は,表1の種類の記号の末尾に付記する。
a) 協定によって,鋼材に焼ならしを行う場合    N
b) 協定によって,鋼材に焼戻しを行う場合      T
c) 鋼材に熱加工制御を行う場合                TMC
d) 鋼材に適切な熱処理を行う場合              受渡当事者間の協定による。

7 溶接性

7.1 溶接性の一般事項

  溶接性の評価指標は,炭素当量による。また,受渡当事者間の協定によって,炭素当量に代えて溶接割
れ感受性組成によってもよい。

――――― [JIS G 3136 pdf 5] ―――――

次のページ PDF 6