JIS G 3462:2019 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

                                                                                   G 3462 : 2019

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類の記号・・・・[2]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[3]
•  6 機械的性質・・・・[3]
•  6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び・・・・[3]
•  6.2 へん平性・・・・[4]
•  6.3 押し広げ性・・・・[4]
•  6.4 展開性・・・・[5]
•  7 水圧試験特性又は非破壊試験特性・・・・[5]
•  8 寸法,単位質量及び寸法の許容差・・・・[5]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[5]
•  8.2 寸法の許容差・・・・[6]
•  9 外観・・・・[8]
•  10 特別品質規定及びU字曲げ加工管・・・・[8]
•  11 試験・・・・[8]
•  11.1 分析試験・・・・[8]
•  11.2 機械試験・・・・[8]
•  11.3 水圧試験又は非破壊試験・・・・[10]
•  12 検査及び再検査・・・・[10]
•  12.1 検査・・・・[10]
•  12.2 再検査・・・・[11]
•  13 表示・・・・[11]
•  14 報告・・・・[11]
•  附属書JA(規定)特別品質規定・・・・[12]
•  附属書JB(規定)U字曲げ加工管・・・・[14]
•  附属書JC(参考)JISと対応国際規格との対比表・・・・[17]

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――――― [JIS G 3462 pdf 1] ―――――

G 3462 : 2019

まえがき

  この規格は,産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人
日本鉄鋼連盟(JISF)から,産業標準原案を添えて日本産業規格を改正すべきとの申出があり,日本産業
標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本産業規格である。これによって,JIS G 3462:2016
は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,令和2年11月19日までの間は,産業標準化法第30条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3462:2016を適用してもよい。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
    注記 工業標準化法に基づき行われた申出,日本工業標準調査会の審議等の手続は,不正競争防止法
          等の一部を改正する法律附則第9条により,産業標準化法第12条第1項の申出,日本産業標準
          調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。

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――――― [JIS G 3462 pdf 2] ―――――

                                       日本産業規格                             JIS
                                                                              G 3462 : 2019

ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

Alloy steel tubes for boiler and heat exchanger

序文

  この規格は,1997年に第1版として発行されたISO 9329-2及びISO 9330-2を基とし,技術的内容を変
更して作成した日本産業規格である。
  なお,本体に規定する項目のほかに,受渡当事者間の協定によって適用する特別品質規定及び注文者の
指定がある場合に適用するU字曲げ加工管の規定を,それぞれ附属書JA及び附属書JBに示す。また,
この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。変更の一
覧表にその説明を付けて,附属書JCに示す。

1 適用範囲

  この規格は,管の内外で熱の授受のために使用する合金鋼鋼管(以下,管という。),例えば,ボイラで
用いられる水管,煙管,過熱器,空気予熱器などに用いる管,及び化学工業,石油工業などで用いられる
熱交換器,コンデンサ管,触媒管などに用いる管について規定する。ただし,加熱炉用鋼管及び低温熱交
換器用鋼管には適用しない。
  この規格は,通常,外径15.9 mm139.8 mmの管に適用される。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 9329-2:1997,Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties
          ISO 9330-2:1997,Welded steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2:
              Electric resistance and induction welded unalloyed and alloyed steel tubes with specified elevated
              temperature properties(全体評価 : MOD)
            なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
          ことを示す。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製

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2
G 3462 : 2019
    JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類の記号

  管は,8種類とし,種類の記号は,表1による。
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                種類の記号                                製造方法を表す記号
                                            製管方法          仕上方法            表示
                             STBA12
       モリブデン鋼鋼管
                             STBA13
                             STBA20     継目無し : S     熱間仕上げ : H        製造方法を表す記
                             STBA22     電気抵抗溶接 : E 冷間仕上げ : C        号の表示は,箇条
                             STBA23                     電気抵抗溶接まま : G  13 b) による。
    クロムモリブデン鋼鋼管
                             STBA24
                             STBA25                     熱間仕上げ : H
                                        継目無し : S
                             STBA26                     冷間仕上げ : C

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を表す記号は,表1に
    よる。
b) 管には,表2による熱処理を行う。ただし,受渡当事者間の協定によって,表2以外の熱処理を行っ
    てもよい。
c) 管端形状は,特に指定のない場合は,プレンエンドとする。
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合,外面及び内面の溶接ビードは,管の形状に滑らかに沿うよ
    うに除去する。ただし,受渡当事者間の協定によって,内面の溶接ビードは,溶接のままとしてもよ
    い。

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                                                                                              3
                                                                                   G 3462 : 2019
                                          表2−熱処理
          種類の記号                                 熱処理a)
           STBA12
                        低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし,焼ならし又は焼ならし後焼戻し
           STBA13
           STBA20
                        低温焼なまし,等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻し
           STBA22
           STBA23
           STBA24
                        等温焼なまし,完全焼なまし又は焼ならし後焼戻しb)
           STBA25
           STBA26
      注a) 電気抵抗溶接鋼管には,低温焼なましを適用しない。
        b)   TBA23,STBA24,STBA25及びSTBA26の焼戻温度は,650 ℃以上とする。

5 化学成分

  管は,11.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表3による。ただし,必要に応じて表3に規定の
ない合金元素を添加してもよい。注文者の要求によって製品分析を行う場合は,11.1によって試験を行い,
その製品分析値は,表3による。
                                         表3−化学成分
                                                                                       単位 %
  種類の記号      C          Si         Mn          P          S            Cr          Mo
   STBA12     0.100.20    0.100.50   0.300.80   0.035以下   0.035以下      − a)     0.450.65
   STBA13     0.150.25    0.100.50   0.300.80   0.035以下   0.035以下      − a)     0.450.65
   STBA20     0.100.20    0.100.50   0.300.60   0.035以下   0.035以下   0.50 0.80    0.400.65
   STBA22      0.15以下   0.50以下   0.300.60   0.035以下   0.035以下   0.80 1.25    0.450.65
   STBA23      0.15以下   0.501.00   0.300.60   0.030以下   0.030以下   1.00 1.50    0.450.65
   STBA24      0.15以下   0.50以下   0.300.60   0.030以下   0.030以下   1.90 2.60    0.871.13
   STBA25      0.15以下   0.50以下   0.300.60   0.030以下   0.030以下   4.00 6.00    0.450.65
   STBA26      0.15以下   0.251.00   0.300.60   0.030以下   0.030以下   8.0010.00    0.901.10
   必要に応じて,この表に記載されていない合金元素及びこの表に“−”と記載されている元素を添加してもよい。
 注a) 必要に応じてCrを添加する場合,当該種類が他の種類の規定値を満たして種類の区別ができなくなるほど添
      加してはならない。

6 機械的性質

6.1 引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸び

  管は,11.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,及び伸びは,表4による。ただし,
厚さ8 mm未満の管で,12号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表5による。

――――― [JIS G 3462 pdf 5] ―――――

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