JIS R 9011:2006 石灰の試験方法

                                                                                   R 9011 : 2006

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本石灰協会(JLA)
/財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日
本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS R 9011:1993は改正され,この規格に置き換えられる。
  この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS R 9011 pdf 1] ―――――

R 9011 : 2006

pdf 目 次

ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 引用規格・・・・[1]
•  3. 定義・・・・[1]
•  4. 一般事項・・・・[1]
•  5. 試験項目・・・・[2]
•  6. 試料・・・・[2]
•  7. 試験値のまとめ方・・・・[2]
•  8. 蛍光X線分析法・・・・[2]
•  8.1 分析項目・・・・[2]
•  8.2 定量範囲・・・・[2]
•  8.3 試薬・・・・[3]
•  8.4 装置及び器具・・・・[3]
•  8.5 測定条件・・・・[3]
•  8.6 試料の作成・・・・[3]
•  8.7 検量線の作成・・・・[4]
•  8.8 検定用試料・・・・[4]
•  8.9 定量・・・・[4]
•  8.10 報告・・・・[5]
•  9. 強熱減量の定量方法・・・・[5]
•  9.1 要旨・・・・[5]
•  9.2 使用器具及び装置・・・・[5]
•  9.3 操作・・・・[5]
•  9.4 計算・・・・[5]
•  10. 二酸化けい素+不溶残分の定量方法・・・・[5]
•  10.1 要旨・・・・[5]
•  10.2 操作・・・・[5]
•  10.3 計算・・・・[5]
•  11. 二酸化けい素の定量方法・・・・[6]
•  11.1 要旨・・・・[6]
•  11.2 操作・・・・[6]
•  11.3 計算・・・・[6]
•  12. 酸化アルミニウムの定量方法・・・・[6]
•  12.1 EDTA滴定法・・・・[6]
•  12.2 質量法・・・・[7]
•  12.3 原子吸光分析法・・・・[8]

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                                                                                   R 9011 : 2006

•  12.4 発光分光分析法・・・・[9]
•  13. 酸化第二鉄の定量方法・・・・[9]
•  13.1 吸光光度法・・・・[9]
•  13.2 EDTA滴定法・・・・[10]
•  13.3 原子吸光分析法・・・・[11]
•  13.4 発光分光分析法・・・・[12]
•  14. 酸化カルシウムの定量方法・・・・[12]
•  14.1 EDTA滴定法・・・・[12]
•  14.2 過マンガン酸カリウム滴定法・・・・[14]
•  15. 酸化マグネシウムの定量方法・・・・[15]
•  15.1 EDTA滴定法・・・・[15]
•  15.2 原子吸光分析法・・・・[16]
•  15.3 発光分光分析法・・・・[17]
•  16. 三酸化硫黄の定量方法・・・・[18]
•  16.1 質量法・・・・[18]
•  17. 全硫黄の定量方法・・・・[18]
•  17.1 質量法・・・・[18]
•  17.2 赤外線吸収法・・・・[19]
•  18. 二酸化炭素の定量方法・・・・[20]
•  18.1 炭酸バリウム逆滴定法・・・・[20]
•  18.2 赤外線吸収法・・・・[23]
•  18.3 容量法・・・・[23]
•  19. 五酸化りんの定量方法・・・・[25]
•  19.1 吸光光度法・・・・[25]
•  19.2 発光分光分析法・・・・[26]
•  20. 付着水分の定量方法・・・・[27]
•  20.1 乾燥ひょう(秤)量法・・・・[27]
•  20.2 赤外線水分計法・・・・[27]
•  21. 粉末度試験方法・・・・[27]
•  21.1 ふるい・・・・[27]
•  21.2 乾式操作・・・・[27]
•  21.3 湿式操作・・・・[28]
•  21.4 計算・・・・[28]

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                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              R 9011 : 2006

石灰の試験方法

Test methods of lime

1. 適用範囲

 この規格は,生石灰,消石灰,軽焼ドロマイト及び水酸化ドロマイトの試験方法について
規定する。
  なお,水酸化ドロマイトについては,蛍光X線分析法・原子吸光分析法・発光分光分析法・赤外線吸収
法の適用を,並びに,生石灰及び軽焼ドロマイトについては付着水分・粉末度の適用をそれぞれ除外する。

2. 引用規格

 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS H 6201 化学分析用白金るつぼ
    JIS K 0016 鉄標準液
    JIS K 0033 標準物質−標準液−りん酸イオン
    JIS K 0037 標準物質−標準液−マグネシウム
    JIS K 0050 化学分析方法通則
    JIS K 0115 吸光光度分析通則
    JIS K 0116 発光分光分析通則
    JIS K 0119 蛍光X線分析方法通則
    JIS K 0121 原子吸光分析通則
    JIS K 8001 試薬試験方法通則
    JIS K 8005 容量分析用標準物質
    JIS K 8069 アルミニウム(試薬)
    JIS K 8432 酸化マグネシウム(試薬)
    JIS P 3801 ろ紙(化学分析用)
    JIS R 9001 工業用石灰
    JIS R 9200 せっこう及び石灰に関する用語
    JIS Z 8401 数値の丸め方
    JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部 : 金属製網ふるい

3. 定義

 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS K 0115,JIS K 0116,JIS K 0119,JIS K 0121,JIS K
8005,JIS R 9001,JIS R 9200,JIS Z 8401及びJIS Z 8801-1による。

4. 一般事項

 分析方法に関する一般事項については,JIS K 0050,JIS K 0115,JIS K 0116,JIS K 0119
及びJIS K 0121による。

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R 9011 : 2006

5. 試験項目

 この規格で規定する試験項目は,次のとおりとする。
a) 強熱減量(ig. loss)
b) 二酸化けい素+不溶残分(SiO2+insol.)
c) 二酸化けい素(SiO2)
d) 酸化アルミニウム(Al2O3)
e) 酸化第二鉄(Fe2O3)
f)  酸化カルシウム(CaO)
g) 酸化マグネシウム(MgO)
h) 三酸化硫黄(SO3)
i)  全硫黄(S)
j)  二酸化炭素(CO2)
k) 五酸化りん(P2O5)
l)  付着水分
m) 粉末度

6. 試料

 試料は,JIS R 9001の5. a)試料によって採取したものから,更に縮分してその一部をとる。塊
状試料の場合は適当な細かさに破砕し,よく混和した後,縮分を行う。これを粉砕してJIS Z 8801-1に規
定する試験用ふるいで300 μm以下とし,更によく混和して分析用試料とする。
  分析用試料の調製は,試料が空気中の水分及び二酸化炭素を吸収しないように迅速に行い,調製した試
料は,密封容器に保存する。

7. 試験値のまとめ方

 試験値は,質量分率(%)で表し,次による。
a) 三酸化硫黄,全硫黄及び五酸化りんを除く他の項目は,JIS Z 8401によって,小数点以下1けたに丸
    める。
b) 三酸化硫黄,全硫黄及び五酸化りんは,JIS Z 8401によって小数点以下2けたに丸める。

8. 蛍光X線分析法

8.1 分析項目

 蛍光X線分析法の分析項目は,生石灰,消石灰及び軽焼ドロマイト中に含まれる次の項
目とする。
a) 酸化カルシウム(CaO)
b) 酸化マグネシウム(MgO)
c) 二酸化けい素(SiO2)
d) 酸化アルミニウム(Al2O3)
e) 酸化第二鉄(Fe2O3)
f)  五酸化りん(P2O5)
g) 全硫黄(S)

8.2 定量範囲

 蛍光X線分析法における定量範囲は,表1による。

――――― [JIS R 9011 pdf 5] ―――――

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