JIS X 7131:2014 地理情報―データ製品仕様

                                                      X 7131 : 2014 (ISO 19131 : 2007,Amd.1 : 2011)

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[2]
•  2 適合性・・・・[2]
•  3 引用規格・・・・[2]
•  4 用語及び定義・・・・[3]
•  5 記号及び略語・・・・[5]
•  5.1 略語・・・・[5]
•  5.2 UML表記法・・・・[5]
•  5.3 UMLモデルの関係・・・・[5]
•  5.4 UMLモデルのステレオタイプ・・・・[6]
•  5.5 パッケージ略語・・・・[6]
•  6 データ製品仕様の一般的構造及び内容・・・・[7]
•  7 概覧・・・・[7]
•  8 仕様の適用範囲・・・・[8]
•  9 データ製品識別・・・・[8]
•  10 データ内容及び構造・・・・[9]
•  10.1 全てのデータ製品の内容及び構造の記述・・・・[9]
•  10.2 被覆データに関する追加要件・・・・[9]
•  11 参照系・・・・[10]
•  12 データ品質・・・・[10]
•  13 データ取得・・・・[10]
•  14 データ保守・・・・[11]
•  15 描画法・・・・[11]
•  16 データ製品配布・・・・[11]
•  17 追加情報・・・・[11]
•  18 メタデータ・・・・[12]
•  附属書A(規定)抽象試験項目群・・・・[13]
•  附属書B(参考)データ製品仕様とメタデータとの間の関係・・・・[14]
•  附属書C(参考)UMLパッケージ・・・・[15]
•  附属書D(規定)データ製品仕様の適用範囲・・・・[16]
•  附属書E(規定)データ製品仕様内容・・・・[18]
•  附属書F(参考)データ製品仕様の例・・・・[29]
•  参考文献・・・・[30]

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――――― [JIS X 7131 pdf 1] ―――――

X 7131 : 2014 (ISO 19131 : 2007,Amd.1 : 2011)

まえがき

  この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,公益財団法人日本測量調査技術協会(APA)
から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を制定すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経
て,経済産業大臣及び国土交通大臣が制定した日本工業規格(日本産業規格)である。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣,国土交通大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の
特許出願及び実用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS X 7131 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              X 7131 : 2014
                                                            (ISO 19131 : 2007,Amd.1 : 2011)

地理情報−データ製品仕様

Geographic information-Data product specifications

序文

  この規格は,2007年に第1版として発行されたISO 19131及びAmendment 1(2011)を基に,技術的内
容及び構成を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)である。ただし,追補(amendment)については,
編集し,一体とした。この規格は,ISO/TC 211が関与する種々の地理情報規格を基とした日本工業規格(日本産業規格)(以
下,地理情報規格シリーズという。)の一つである。
  地理情報規格シリーズは,地球上の位置に直接的又は間接的に関連付けられたオブジェクト又は現象に
関する情報処理技術のための規格であり,河川,道路などに関する様々なデータを電子化し,各種情報処
理の高度化・効率化に適用される。
  なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項であり,文脈上説明
を加えた方が望ましい若しくは国際規格と異なる箇所を明示するためにこの規格で追加している。
  データ製品仕様は,データ集合又はデータ集合系列についての,任意の団体による作成,提供及び使用
を可能にする追加情報を附帯した詳細な記述である。データ製品仕様は,データ製品について,それが実
現する可能性のある要件に関する正確な技術上の記述となる。しかしながら,データ製品仕様はデータ集
合がどのようにあるのが望ましいかだけを定義するにすぎない。様々な理由によって,データ集合は,製
品仕様のとおり作成することができないこともある。製品となったデータ集合と一緒に付けるメタデータ
には,製品のデータ集合が実際にどうなっているかを反映することが望ましい。データ製品仕様は,異な
る場面で,異なる団体が,異なる理由で,作成及び使用することができる。データ製品仕様は,例えば,
既存のデータから派生した製品だけではなく,最初の工程であるデータ収集に対しても使用することがで
きる。データ製品仕様は,作成者が自らの製品の仕様を定めるために又は使用者が自らの要件を提示する
ために,作成してもよい。
  この規格の目的は,その他の既存の地理情報規格へ適合するデータ製品仕様を作成するときの実用上の
手引を規定することである。その狙いは,データ製品を規定するために使用する箇条の完全なリストを提
示することである。
  この規格は,既存の規格の一部を参照する。データ製品に含まれるデータを規定する幾つかの箇条は,
同じデータ製品の結果であるデータ集合のメタデータとして使用することもできる。
  作成過程の規定はデータ製品仕様に必要なく,データ製品の結果の規定が必要となる。ただし,データ
製品の記述に必要と判断する場合は,作成及び保守に関する事項を含んでもよい。
  この規格は,データ製品仕様の内容及び構造を示す。
  データ製品仕様に関する事項が,既に別の地理情報規格シリーズの規格で定義されている場合,その地
理情報規格への参照を明示する。

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2
X 7131 : 2014 (ISO 19131 : 2007,Amd.1 : 2011)
  この規格は,データ製品の作成者,提供者及び潜在的な使用者による使用を意図している。

1 適用範囲

  この規格は,他のISO 19100国際規格の概念に基づき,地理データ製品の仕様に対する要件を規定する。
また,この規格は,データ製品仕様を作成するときに,そのデータ製品仕様が容易に理解され,かつ,意
図した目的にかなうものになるように,支援するものである。
    注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
          ISO 19131:2007,Geographic information−Data product specifications及びAmendment 1:2011(IDT)
            なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”こ
          とを示す。

2 適合性

  この規格に適合するためには,いかなるデータ製品仕様も,附属書Aの抽象試験項目群に規定する全て
の要件に合格しなければならない。

3 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS X 0412-2 言語名コード−第2部 : 3文字コード
      注記 対応国際規格 : ISO 639-2,Codes for the representation of names of languages−Part 2: Alpha-3
             code(MOD)
    JIS X 7107 地理情報−空間スキーマ
      注記 対応国際規格 : ISO 19107,Geographic information−Spatial schema(IDT)
    JIS X 7108 地理情報−時間スキーマ
      注記 対応国際規格 : ISO 19108,Geographic information−Temporal schema(IDT)
    JIS X 7109 地理情報−応用スキーマのための規則
      注記 対応国際規格 : ISO 19109,Geographic information−Rules for application schema(IDT)
    JIS X 7110 地理情報−地物カタログ化法
      注記 対応国際規格 : ISO 19110,Geographic information−Methodology for feature cataloguing(MOD)
    JIS X 7111 地理情報−座標による空間参照
      注記 対応国際規格 : ISO 19111,Geographic information−Spatial referencing by coordinates(IDT)
    JIS X 7112 地理情報−地理識別子による空間参照
      注記 対応国際規格 : ISO 19112,Geographic information−Spatial referencing by geographic identifiers
             (IDT)
    JIS X 7113 地理情報−品質原理
      注記 対応国際規格 : ISO 19113,Geographic information−Quality principles(IDT)
    JIS X 7115 地理情報−メタデータ
      注記 対応国際規格 : ISO 19115,Geographic information−Metadata(MOD)
    JIS X 7123 地理情報−被覆の幾何及び関数のためのスキーマ
      注記 対応国際規格 : ISO 19123,Geographic information−Schema for coverage geometry and functions

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                                                                                              3
                                                      X 7131 : 2014 (ISO 19131 : 2007,Amd.1 : 2011)
             (IDT)
    ISO 19117,Geographic information−Portrayal
    ISO/TS 19103,Geographic information−Conceptual schema language
    ISO/TS 19138,Geographic information−Data quality measures

4 用語及び定義

  この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
4.1
応用(application)
  利用者要求に応えるために行われるデータの操作及び処理(ISO 19101参照)。
4.2
応用スキーマ(application schema)
  一つ以上の応用システムによって要求されるデータのための概念スキーマ(ISO 19101参照)。
4.3
概念モデル(conceptual model)
  論議領域の概念を定義するモデル(ISO 19101参照)。
4.4
概念スキーマ(conceptual schema)
  概念モデルの形式記述(ISO 19101参照)。
4.5
被覆(coverage)
  空間定義域,時間定義域又は時空間定義域内の各々の直接位置に対して,決められた値域からの値を返
す関数として機能する地物(JIS X 7123参照)。
    例 ラスタ画像,ポリゴンオーバレイ,数値標高行列。
4.6
データ製品(data product)
  データ製品仕様に従うデータ集合又はデータ集合系列。
4.7
データ製品仕様(data product specification)
  任意の団体による,作成,供給及び使用が可能となるような追加情報を伴ったデータ集合又はデータ集
合系列の詳細な記述。
    注記 データ製品仕様は,論議領域の記述及び論議領域からデータ集合への写像に関する仕様を規定
          する。データ製品仕様は,作成,販売,最終利用又は他の目的に使用してもよい。
4.8
データ集合(dataset)
  他と識別可能なデータの集まり(JIS X 7115参照)。
    注記 データ集合は,空間範囲又は地物型のような制約によって区切るとしても,データ集合は,よ
          り大きいデータ集合の中に位置する,より小さいデータのグループであってもよい。理論的に
          は,データ集合は,より大きなデータ集合に含まれる一つの地物又は地物属性のように小さく
          てもよい。ハードコピーの地図又は図表は,データ集合と考えてよい。

――――― [JIS X 7131 pdf 5] ―――――

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