JIS S 3024:2017 石油小形給湯機

                                                                                   S 3024 : 2017

pdf 目 次

ページ

•  序文・・・・[1]
•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類・・・・[2]
•  3.1 燃焼方式による種類・・・・[2]
•  3.2 給排気方式による種類・・・・[2]
•  3.3 給水方式による種類・・・・[3]
•  3.4 加熱形態による種類・・・・[4]
•  4 性能・・・・[6]
•  4.1 使用性能・・・・[6]
•  4.2 一般品質性能・・・・[7]
•  5 構造・・・・[10]
•  5.1 一般構造・・・・[10]
•  5.2 燃焼方式別の給湯機の構造・・・・[11]
•  5.3 給排気方式別の給湯機の構造・・・・[11]
•  5.4 給水方式別の構造・・・・[11]
•  5.5 油タンクの構造・・・・[11]
•  5.6 電気装置,配線部分などの構造・・・・[12]
•  5.7 安全装置の構造・・・・[12]
•  5.8 空だき防止装置の構造・・・・[12]
•  6 材料・・・・[12]
•  7 加工方法・・・・[13]
•  8 外観・・・・[13]
•  8.1 外観・・・・[13]
•  8.2 さび止め・・・・[13]
•  9 排気筒トップ及び給排気筒・・・・[13]
•  9.1 排気筒トップ・・・・[13]
•  9.2 給排気筒・・・・[14]
•  10 試験方法・・・・[14]
•  11 検査・・・・[14]
•  11.1 型式検査・・・・[14]
•  11.2 製品検査・・・・[14]
•  12 表示・・・・[15]
•  12.1 定格表示・・・・[15]
•  12.2 取扱表示・・・・[15]

(pdf 一覧ページ番号 1)

――――― [JIS S 3024 pdf 1] ―――――

S 3024 : 2017

pdf 目次

ページ

•  12.3 コック,つまみなどの表示・・・・[16]
•  12.4 点火・消火又は運転・停止のスイッチの表示・・・・[16]
•  12.5 油量計の表示・・・・[16]
•  12.6 油タンクの表示・・・・[16]
•  12.7 水配管接続部の表示・・・・[16]
•  12.8 使用する減圧弁及び逃し弁の表示・・・・[16]
•  12.9 接地用端子の表示・・・・[16]
•  12.10 型式検査合格の表示・・・・[16]
•  13 取扱説明書・・・・[17]
•  附属書A(参考)材料の板厚・・・・[18]

(pdf 一覧ページ番号 2)

――――― [JIS S 3024 pdf 2] ―――――

                                                                                   S 3024 : 2017

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本
燃焼機器検査協会(JHIA)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本
工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS S 3024:2013は改正され,この規格に置き換えられた。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(pdf 一覧ページ番号 3)

――――― [JIS S 3024 pdf 3] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              S 3024 : 2017

石油小形給湯機

Oil burning water heaters for domestic use

序文

  この規格は,1977年に制定され,その後12回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2013年に
行われたが,今回の改正は,水道法及び水道法施行令の規定に基づき定められた給水装置の構造及び材質
の基準に関する省令に係る技術基準を削除し,これに代わる品質特性などを規定するため改正した日本工
業規格である。
  なお,対応国際規格は現時点で制定されていない。

1 適用範囲

  この規格は,灯油,軽油又は重油を燃料とし,燃料消費量1) が70 kW以下で,熱交換器容量2) が30 L
以下の主として給湯に用いる石油小形給湯機(以下,給湯機という。)について規定する。
    注1) 燃料消費量とは,最大燃焼時における1時間に消費する燃料を発熱量で表したものをいう。
       2) 熱交換器容量とは,水通路の入口から出口までの水の量をいう。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材
    JIS A 9510 無機多孔質保温材
    JIS B 0203 管用テーパねじ
    JIS B 8407-2 強制通風式バーナ−第2部 : 油バーナ
    JIS B 8410 水道用減圧弁
    JIS B 8414 温水機器用逃し弁
    JIS C 3301 ゴムコード
    JIS C 3306 ビニルコード
    JIS C 3307 600 Vビニル絶縁電線(IV)
    JIS C 3312 600 Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル
    JIS C 3323 600 Vけい素ゴム絶縁電線
    JIS C 3327 600 Vゴムキャブタイヤケーブル
    JIS C 3405 自動車−高圧電線
    JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
    JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯

――――― [JIS S 3024 pdf 4] ―――――

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S 3024 : 2017
    JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
    JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
    JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管
    JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
    JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条
    JIS H 3260 銅及び銅合金の線
    JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
    JIS K 6343 送油用ゴムホース
    JIS R 2304 粘土質耐火れんが
    JIS R 2501 耐火モルタル
    JIS R 3414 ガラスクロス
    JIS S 0011 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活用製品における凸点及び凸バー
    JIS S 0012 高齢者・障害者配慮設計指針−消費生活製品の操作性
    JIS S 3020 石油燃焼機器用油タンク
    JIS S 3025 燃焼機器用給排気筒
    JIS S 3030 石油燃焼機器の構造通則
    JIS S 3031 石油燃焼機器の試験方法通則
    JIS T 0921 アクセシブルデザイン−標識,設備及び機器への点字の適用方法
    JIS Z 8305 活字の基準寸法

3 種類

3.1 燃焼方式による種類

  燃焼方式による給湯機の種類は,JIS S 3030の4.1(燃焼方式による機器の区分)に規定された“圧力噴
霧式”,“回転霧化式”及び“気化式”とする。

3.2 給排気方式による種類

  給排気方式による給湯機の種類は,JIS S 3030の4.2(給排気方式による機器の区分)に規定された区分
のうち,表1に示す方式とする。
                                   表1−給排気方式による種類
                             設置場所                区分
                                             方式          種類
                              屋内用       半密閉式     強制通気形
                                                        強制排気形
                                            密閉式     強制給排気形
                              屋外用                開放形
                                                  強制通気形
                                                  強制排気形
                             屋内用と屋外用とを兼用できるものについては,
                           “屋内外用”とすることができる。

――――― [JIS S 3024 pdf 5] ―――――

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