JIS G 3475:2014 建築構造用炭素鋼鋼管

                                                                                   G 3475 : 2014

pdf 目 次

ページ

•  1 適用範囲・・・・[1]
•  2 引用規格・・・・[1]
•  3 種類及び記号・・・・[1]
•  4 製造方法・・・・[2]
•  5 化学成分・・・・[2]
•  6 炭素当量及び溶接割れ感受性組成・・・・[2]
•  7 機械的性質・・・・[3]
•  7.1 引張強さ,降伏点又は耐力,降伏比,及び伸び・・・・[3]
•  7.2 へん平性・・・・[3]
•  7.3 溶接部引張強さ・・・・[3]
•  7.4 シャルピー吸収エネルギー・・・・[3]
•  8 寸法,質量及び寸法許容差・・・・[5]
•  8.1 寸法及び単位質量・・・・[5]
•  8.2 寸法許容差・・・・[8]
•  9 外観・・・・[8]
•  10 試験・・・・[9]
•  10.1 分析試験・・・・[9]
•  10.2 機械試験・・・・[9]
•  10.3 その他の試験・・・・[10]
•  11 検査及び再検査・・・・[10]
•  11.1 検査・・・・[10]
•  11.2 再検査・・・・[11]
•  12 表示・・・・[11]
•  13 報告・・・・[11]
•  附属書A(規定)窒化物型窒素定量方法・・・・[12]

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――――― [JIS G 3475 pdf 1] ―――――

G 3475 : 2014

まえがき

  この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人日本
鉄鋼連盟(JISF)から,工業標準原案を具して日本工業規格(日本産業規格)を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格(日本産業規格)である。
  これによって,JIS G 3475:2011は改正され,この規格に置き換えられた。
  なお,平成27年2月19日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において,JIS G 3475:2011によることができる。
  この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
  この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

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――――― [JIS G 3475 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                              G 3475 : 2014

建築構造用炭素鋼鋼管

Carbon steel tubes for building structure

1 適用範囲

  この規格は,主に建築構造物に用いる炭素鋼鋼管(以下,管という。)について規定する。この規格は,
通常,外径114.3 mm1 000.0 mmの管に適用される。
    注記 構造物の基礎ぐいには,JIS A 5525(鋼管ぐい)がある。

2 引用規格

  次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
    JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
    JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
    JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
    JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
    JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
    JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
    JIS G 0584 アーク溶接鋼管の超音波探傷検査方法
    JIS G 1201 鉄及び鋼−分析方法通則
    JIS G 1228 鉄及び鋼−窒素定量方法
    JIS R 6252 研磨紙
    JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
    JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法
    JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法
    JIS Z 8401 数値の丸め方

3 種類及び記号

  管の種類は3種類とし,その種類の記号及び製造方法を表す記号は,表1による。

――――― [JIS G 3475 pdf 3] ―――――

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G 3475 : 2014
                             表1−種類の記号及び製造方法を表す記号
                                    製造方法を表す記号
         種類の記号                                                         表示
                             製管方法               仕上方法
        STKN400W     継目なし : S
                                              熱間仕上げ : H
                     電気抵抗溶接 : E                                製造方法を表す記号の表
        STKN400B                              冷間仕上げ : C
                     鍛接 : B                                        示は,箇条12 c) による。
                                              電気抵抗溶接まま : G
        STKN490B     自動アーク溶接 : A

4 製造方法

  製造方法は,次による。
a) 管は,継目なく製造するか,電気抵抗溶接,鍛接又は自動アーク溶接(ストレートシーム)によって
    製造する。
b) 管は,製造のまま(熱間,温間又は冷間成形),又はこれに適切な熱処理を行うものとする。
c) 管端形状は,特に指定のない場合はプレンエンドとする。

5 化学成分

  管は,10.1によって試験を行い,その溶鋼分析値は,表2による。注文者の要求によって製品分析を行
う場合は,10.1によって試験を行い,製品分析値は表2に対して,JIS G 0321の表2[炭素鋼鋼材の製品
分析の許容変動値(1)]による製品分析の許容変動値を適用した値とする。ただし,窒素には製品分析の
許容変動値は適用しない。
                                        表2−化学成分a)
                                                                              単位 %
            種類の記号       C         Si        Mn         P         S        N b)
            STKN400W      0.25以下     −        −     0.030以下 0.030以下 0.006以下
            STKN400B      0.25以下  0.35以下  1.40以下  0.030以下 0.015以下 0.006以下
            STKN490B      0.22以下  0.55以下  1.60以下  0.030以下 0.015以下 0.006以下
          注a) 必要に応じて,この表以外の合金元素を添加してもよい。
            b) 窒素の規定は,冷間成形のままの管を対象とする。また,アルミニウムなどの窒素を固
               定化する元素を添加し,フリー窒素が0.006 %以下の場合は,全窒素は0.009 %まで含
               有してもよい。この場合,フリー窒素定量方法は,全窒素定量値から,窒化物型窒素定
               量値を減じて求める。 窒化物型窒素定量方法は,附属書Aによる。

6 炭素当量及び溶接割れ感受性組成

  管の炭素当量及び溶接割れ感受性組成は,次による。
a) 炭素当量は,表3による。炭素当量の計算は,10.1による溶鋼分析値を用い,次の式による。
      なお,計算式に規定する元素は,添加の有無にかかわらず分析し,計算に用いる。
                                 Mn   Si  Ni  Cr   Mo  V
                        Ceq  C
                                  6   24  40   5    4  14
                      ここに,        Ceq :  炭素当量(%)

――――― [JIS G 3475 pdf 4] ―――――

                                                                                              3
                                                                                   G 3475 : 2014
                                         表3−炭素当量
                                                        単位 %
                                  種類の記号    炭素当量(Ceq)
                                  STKN400W
                                                   0.36以下
                                  STKN400B
                                  STKN490B         0.44以下
b) 受渡当事者間の協定によって,炭素当量の代わりに溶接割れ感受性組成を適用してもよい。この場合
    の溶接割れ感受性組成は,表4による。溶接割れ感受性組成の計算は,10.1による溶鋼分析値を用い,
    次の式による。
      なお,計算式に規定する元素は,添加の有無にかかわらず分析し,計算に用いる。
                                 Si  Mn   Cu   Ni  Cr   Mo   V
                         PCM  C                                  5B
                                 30  20   20   60  20   15   10
                      ここに,       PCM :  溶接割れ感受性組成(%)
                                    表4−溶接割れ感受性組成
                                                            単位 %
                               種類の記号   溶接割れ感受性組成(PCM)
                               STKN400W
                                                    0.26以下
                               STKN400B
                               STKN490B             0.29以下

7 機械的性質

7.1 引張強さ,降伏点又は耐力,降伏比,及び伸び

  管は,10.2.3によって試験を行い,その引張強さ,降伏点又は耐力,降伏比,及び伸びは,表5による。
ただし,厚さ8 mm未満の管で,12号試験片を用いて引張試験を行う場合の伸びは,表6による。
    注記 表6の値は,管の厚さが1 mm減るごとに表5の伸びの値から1.5を減じたものを,JIS Z 8401
          の規則Aによって整数値に丸めたものである。

7.2 へん平性

  継目無鋼管,電気抵抗溶接鋼管及び鍛接鋼管は,10.2.4によって試験を行い,試験片に割れを生じては
ならない。この場合,平板間の距離Hは,表5による。
    注記 へん平性の試験の実施については,10.2.4を参照。

7.3 溶接部引張強さ

  自動アーク溶接鋼管は,10.2.3によって試験を行い,その溶接部引張強さは,表5による。

7.4 シャルピー吸収エネルギー

  外径400 mm以上で,厚さ12 mmを超えるSTKN400B及びSTKN490Bの管は,10.2.5によって試験を行
い,そのシャルピー吸収エネルギーは,表5による。この場合,シャルピー吸収エネルギーは,3個の試
験片の平均値とし,JIS G 0404の9.6(組試験の結果の評価)によって判定する。ただし,受渡当事者間の
協定によって,0 ℃より低い温度で試験を行う場合は,その試験温度に置き換えてもよい。

――――― [JIS G 3475 pdf 5] ―――――

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