JIS K 2601:1998 原油試験方法

                                                                                    K 2601:1998

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ページ

•  1. 適用範囲・・・・[1]
•  2. 試験方法の種類・・・・[1]
•  3. 密度試験方法・・・・[2]
•  4. 蒸気圧試験方法・・・・[2]
•  5. 動粘度試験方法・・・・[2]
•  6. 流動点試験方法・・・・[2]
•  7. 残留炭素分試験方法・・・・[2]
•  8. 硫黄分試験方法・・・・[3]
•  9. 窒素分試験方法・・・・[3]
•  10. 灰分試験方法・・・・[3]
•  11. 発熱量試験方法・・・・[3]
•  12. 水分試験方法・・・・[3]
•  13. 引火点試験方法・・・・[3]
•  14. 水でい分試験方法・・・・[8]
•  15. 塩分試験方法(滴定法)・・・・[14]
•  16. 塩分試験方法(導電率法)・・・・[22]
•  17. 原油常圧法蒸留試験方法・・・・[29]
•  18. ワックス分試験方法・・・・[39]
•  19. 硫化水素分試験方法・・・・[44]
•  付表1 引用規格・・・・[51]
•  附属書1 水でい分試験用水飽和トルエン調製方法・・・・[54]
•  附属書2 水でい分試験用試料の均一化方法・・・・[56]
•  参考 理論段数15段の精留塔を使用した蒸留試験方法・・・・[58]
•  0. 序文・・・・[58]
•  1. 適用範囲・・・・[60]
•  2. 引用規格・・・・[60]
•  3. 用語の定義・・・・[61]
•  4. 試験方法の概要・・・・[63]
•  5. 試料採取・・・・[63]
•  6. 装置・・・・[63]
•  7. 装置の準備・・・・[66]
•  8. 試験の手順・・・・[66]

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――――― [JIS K 2601 pdf 1] ―――――

K 2601:1998

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ページ

•  9. 計算・・・・[70]
•  10. 試験報告書・・・・[71]
•  参考附属書A 蒸留カラムの効率測定方法・・・・[83]
•  参考附属書B カラムの動的ホールドアップの測定方法 B1.1 原理 B1.1.1・・・・[92]
•  参考附属書C 蒸留カラムの熱損失の測定方法 C1.1 原理 C1.1.1・・・・[94]
•  参考附属書D 温度検出器の位置の確認方法 D1.1 目的・・・・[95]
•  参考附属書E 温度応答時間の確認方法・・・・[97]
•  参考附属書F 検出器の校正方法・・・・[98]
•  参考附属書G 還流分割弁の性能検査方法・・・・[103]
•  参考附属書H 含水原油試料の脱水方法・・・・[105]
•  参考付属書I 蒸留温度の計算方法・・・・[107]

(pdf 一覧ページ番号 )

――――― [JIS K 2601 pdf 2] ―――――

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             K 2601:1998

原油試験方法

Testing methods for crude petroleum

序文 この規格は,1983年に第3版として発行されたISO 3680,Paints,varnishes,petroleum and related
products−Flash/no flash test−Rapid equilibrium methodと,1990年に第1版として発行されたISO 9030,Crude
petroleum−Determination of water and sediment−Centrifuge methodを基に,対応する部分については技術的
内容を変更することなく作成した日本工業規格(日本産業規格)であるが、対応国際規格には規定されていない規定項目[密
度試験方法,蒸気圧試験方法,動粘度試験方法,流動点試験方法,残留炭素分試験方法,硫黄分試験方法,
窒素分試験方法,灰分試験方法,発熱量試験方法,水分試験方法,塩分試験方法(滴定法),塩分試験方法
(導電率法),原油常圧法蒸留試験方法,ワックス分試験方法,硫化水素分試験方法]を日本工業規格(日本産業規格)とし
て追加している。

1. 適用範囲

 この規格は,原油の試験方法について規定する。
  なお,理論段数15段の精留塔を使用した蒸留試験方法を参考に示す。
    備考1. この規格は,危険な試薬,操作及び装置を使うことがあるが,安全な使用方法をすべてにわ
            たって規定しているわけではないので,この試験方法の使用者は使用に先立って,適切な安
            全上及び健康上の禁止事項を決めておかなければならない。
         2. この規格の引用規格を,付表1に示す。
         3. この規格の対応国際規格を,表1に示す。
         4. この規格の中で{}を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,
            参考として併記したものである。
                                       表1 対応国際規格
                      試験方法                   対応国際規格
                      引火点     ISO 3680:1983
                                 Paints,varnishes,petroleum    and  related
                                 products-Flash/no flash test−Rapid equilibrium method
                      水でい分   ISO 9030:1990
                                 Crude petroleum−Determination of water and sediment
                                 −Centrifuge method

2. 試験方法の種類

 試験方法の種類は,表2のとおりとする。

――――― [JIS K 2601 pdf 3] ―――――

2
K 2601:1998
                                      表2 試験方法の種類
                                試験方法                     箇条番号
                          密度試験方法                            3.
                          蒸気圧試験方法                          4.
                          動粘度試験方法                          5.
                          流動点試験方法                          6.
                          残留炭素分試験方法                      7.
                          硫黄分試験方法                          8.
                          窒素分試験方法                          9.
                          灰分試験方法                           10.
                          発熱量試験方法                         11.
                          水分試験方法                           12.
                          引火点試験方法                         13.
                          水でい分試験方法                       14.
                          塩分試験方法(滴定法)                 15.
                          塩分試験方法(導電率法)               16.
                          原油常圧法蒸留試験方法                 17.
                          ワックス分試験方法                     18.
                          硫化水素分試験方法                     19.
                   備考1. 水でい分試験方法に用いる水飽和トルエンの調整方法を附属
                          書1(水でい分試験用水飽和トルエン調整方法)に示す。
                       2. かくはん機を用いて水でい分試験用試料を均一化する方法を,
                          附属書2(水でい分試験用試料の均一化方法)に示す。

3. 密度試験方法

 JIS K 2249の規定による。ただし,浮ひょう法,振動式密度計法以外で測定した場合
は,その試験方法の種類を明記する。
  また,15℃以外の温度で測定した測定密度を,15℃の密度に換算する場合は,JIS K 2249に規定する付
表IA(原油の温度に対する密度換算表)から求める。

4. 蒸気圧試験方法

 JIS K 2258の規定による。ただし,精度の規定は適用しない。
  なお,流動しにくい試料のときは,流動可能なできるだけ低い温度で試料を採取する。

5. 動粘度試験方法

 JIS K 2283に規定する動粘度試験方法によって30℃,50℃又は75℃における動粘度
を測定する(1)。ただし,精度の規定は適用しない。
    注(1) 動粘度の試験温度は,試料が完全に流動する温度以上とする。
            また,動粘度を測定する際には,“揮発性成分を含む場合”の操作に従い,試験操作に要する
          時間はできるだけ短くする。

6. 流動点試験方法

 JIS K 2269に規定する流動点試験方法による。ただし,精度の規定は適用しない。

7. 残留炭素分試験方法

 JIS K 2270の規定による。ただし,精度の規定は適用しない。
  なお,水でい分又は軽質分の多い原油については,JIS K 2270の附属書の規定によって残油を回収し,
得られた残油中の残留炭素分を測定し,次の式によって算出してもよい。
                            B  m
                         A=
                             M

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                                                                                              3
                                                                                    K 2601:1998
                      ここに,   A :  原油の残留炭素分(質量%)
                                 B :  10%残油の調製方法で得られた残油の残留炭素分(質量%)
                                 m :  10%残油の調製方法で得られた残油の質量(g)
                                 M :  10%残油の調製方法で蒸留フラスコにはかり採った試料の質
                                       量(g)

8. 硫黄分試験方法

 JIS K 2541に規定する燃焼管式(空気法)又は放射線式(励起法)による。ただし,
室温で軽質分が蒸発するような試料に対しては,精度の規定は適用しない。

9. 窒素分試験方法

 JIS K 2609の規定による。ただし,精度の規定は適用しない。

10. 灰分試験方法

 JIS K 2272に規定する灰分試験方法による。
  なお,水でい分又は軽質分の多い原油については17.5などの常圧法蒸留試験によって残油を回収し,得
られた残油中の灰分を測定し,次の式によって算出してもよい。
                            D  m
                        C=
                             M
                      ここに,   C :  原油の灰分(質量%)
                                 D :  常圧法蒸留試験で得られた残油の灰分(質量%)
                                 m :  常圧法蒸留試験で得られた残油の質量(g)
                                 M :  常圧法蒸留試験で蒸留フラスコにはかり採った試料の質量
                                       (g)

11. 発熱量試験方法

 JIS K 2279の規定による。ただし,精度の規定は適用しない。

12. 水分試験方法

 JIS K 2275の規定による。

13. 引火点試験方法

13.1 室温で流動する試料の場合 JIS K 2265に規定するタグ密閉式又はペンスキーマルテンス密閉式に
よる。
  ただし,精度の規定は適用しない。
13.2 室温で流動しない試料の場合 迅速平衡式引火点試験方法による。迅速平衡式引火点試験方法を次
に示す。
(1) 試験の原理 引火するか否かを確認しようとする温度(以下,この温度を“判定温度”とする。)を,
    0110℃の範囲内で決定する。試料23gを判定温度に保った試料カップ中に入れ,60秒間(2)放置す
    る。試験炎をのぞかせて引火するか否かを観察し,判定温度において引火,又は未引火とする。
    注(2) 判定温度が室温以下の場合には,510分間放置する。
    参考1   迅速平衡式引火点試験方法は,セタ密閉式引火点試験方法と呼ぶこともある。
        2. 判定温度は,消防法による第一石油類,第二石油類又は第三石油類を区分する温度,すなわ
            ち21℃又は70℃とするか,軽質留分の含有量から推定した温度とする。
(2) 迅速平衡式引火点試験器 迅速平衡式引火点試験器は,(2.1)(2.4)からなり,その一例を図1に示す。
(2.1) 加熱ブロック アルミニウム合金などの熱伝導性のよい耐腐食性金属製のブロックで,試料を保持
      するための深さ約10mm,直径約50mmの円筒状のくぼみ(試料カップ),ふたと密着して気密を保

――――― [JIS K 2601 pdf 5] ―――――

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