JIS Z 3040:1995 溶接施工方法の確認試験方法

                                       日本工業規格(日本産業規格)                             JIS
                                                                             Z 3040-1995

溶接施工方法の確認試験方法

Method of qualification test for welding procedure

1. 適用範囲 この規格は,溶接構造物の溶接において,あらかじめ溶接施工方法の適否を確認するため
の共通的試験方法について規定する。
    備考 この規格の引用規格を,付表6に示す。
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS Z 3001による。
3. 溶接施工方法の確認試験の区分 溶接施工方法の確認試験(以下,確認試験という。)の区分は,適用
される溶接について,次に規定する各項の組合せを区分とする。
3.1   溶接方法 溶接方法の区分は,表1に示す溶接方法の種類ごと又はその組合せを1区分とする。
  なお,二つ以上の溶接方法を行う場合で,既に確認試験を行った条件において,それらの溶接方法を合
わせて併用するときは,同一の区分とすることができる。
                                      表1 溶接方法の区分
            溶接方法の区分                  種類                     溶接操作の分類
                  A        被覆アーク溶接                          手動
                  U        サブマージアーク溶接                    自動
                  T        ティグ溶接                              手動,半自動,自動
                  M        ミグ溶接又はマグ溶接                    半自動,自動
                  F        セルフシールドアーク溶接                半自動,自動
                  S                                                手動,半自動,自動
                           その他の溶接−ガス溶接,エレクトロスラグ溶
                           接,エレクトロガスアーク溶接,プラズマアー
                           ク溶接,電子ビーム溶接など
                           種類ごとの区分とする。
            備考 ロボット溶接は,自動の分類に含める。
            参考 溶接操作の分類は,施工方法の区分ではないが,実施結果の報告書などに表示する。
3.2   溶接継手 溶接継手の種類の区分は,突合せ継手,すみ肉継手及び管の分岐継手とする。T継手及
び角継手は,そののど厚が同じ突合せ継手で代表することができる。
  なお,既に確認試験を行った突合せ継手と同等のすみ肉継手及び管の分岐継手は,同一の区分とするこ
とができる。
3.3   母材の種類 母材の種類の区分(1)は,付表1によるものとし,それ以外のものについては,母材の
種類ごとの区分とする。
  なお,次の場合は,同一の区分とすることができる。
(1) 衝撃試験を必要としない場合で,同一P番号の溶接を行うとき。
(2) 母材の区分P-3,P-4及びP-5(標準合金成分でクロム含有率3%以下のものに限る。)について,以前

――――― [JIS Z 3040 pdf 1] ―――――

2
Z 3040-1995
    に同一母材どうしで確認された場合で,確認試験を行った各々の母材のそれぞれのP番号より小さい
    P番号の母材との溶接を行うとき。
(3) 母材の区分P-9A及びP-9Bについては,P-9Bで代表することができる。
(4) 母材の区分P-22及びP-25については,P-25で代表することができる。
    注(1) 母材の種類の区分は,次のように表す。
          P-P番号−グループ番号
        例 P-1-1(グループ番号がある場合)
            P-6(グループ番号がない場合)
3.4   母材の厚さ,すみ肉溶接ののど厚及び管の外径
3.4.1  突合せ継手 突合せ継手の場合の母材の厚さの区分は,試験材の厚さによって,表2による。
                                     表2 母材の厚さの区分
                                                                     単位mm
                     試験材の厚さ (t)            母材の厚さの区分 (T)
                                         片面1パス溶接          多層溶接
                                       又は両面1パス溶接
                                3以下 0.8t以上 1.1t以下     t以上     2t以下
                   3を超え     12以下                       3以上     2t以下
                   12を超え   100以下                      0.5t以上    2t以下
                                                                最大150
                   100を超えるもの                         0.5t以上  1.5t以下
3.4.2  すみ肉継手 すみ肉継手の場合のすみ肉溶接ののど厚の区分は,試験材ののど厚によって,表3
による。
  なお,母材の厚さは,区分としない。
                                 表3 すみ肉溶接ののど厚の区分
                                                                単位mm
                         試験溶接ののど厚 (l) すみ肉溶接ののど厚の区分 (L)
                                    10以下        0.75l以上 1.5l以下
                             10を超えるもの            10以上
3.4.3  管の分岐継手 管の分岐継手の区分は,次による。
(1) 管の外径の区分は,試験材の管の外径によって,表4による。
                                 表4 管の分岐継手の外径の区分
                                                             単位mm
                             試験材の外径 (D)         外径の区分
                                    165.2以下     0.5D以上 2D以下
                             165.2を超えるもの    0.5D以上
(2) 分岐継手の交角の区分は,試験材の交角aに対して,a以上90°以下とする。
3.5   溶接材料
3.5.1  被覆アーク溶接棒 被覆アーク溶接棒の区分は,付表2による。付表2以外のものは,溶接棒の種
類及び成分の組合せごとの区分とする。ただし,2以上の区分の被覆アーク溶接棒を併用するときは,そ
の組合せをもって1区分とする。
  なお,溶接棒のF-1-(2)からF-1-(3)への変更又はその逆は,区分の変更としない。

――――― [JIS Z 3040 pdf 2] ―――――

                                                                                              3
                                                                                    Z 3040-1995
3.5.2  ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材 ミグ又はマグ溶接ソリッドワイヤ,フラックス入りワイヤ及
び溶加材の区分は,付表3による。ただし,ソリッドワイヤとフラックス入りワイヤとは別の区分とする。
  また,付表3以外のものは,それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.3  サブマージアーク溶接ワイヤ サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ(帯状電極を含む。)の区分
は,付表4による。付表4以外のものは,それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.4  サブマージアーク溶接フラックス サブマージアーク溶接フラックスの区分は,付表5による。付
表5以外のものは,その種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.5.5  融合インサート 融合インサートなどの溶加材の区分は,それを使用するか,しないかの区分とす
る。融合インサートなどの溶加材を使用する場合には,その種類及び成分の組合せごとの区分とする。
3.6   シールドガス シールドガスの区分は,その種類ごとの区分とする。2種類以上のガスを混合する場
合には,その混合比を含めた組合せとする。
3.7   裏面からのガス保護 裏面からのガス保護の区分は,それを行うか,行わないかの区分とする。
  なお,裏面からのガス保護なしから,裏面からのガス保護ありへの変更は,区分の変更としない。
3.8   裏当て 裏当ての区分は,それを使用するかしないかの区分とする。裏当てを使用する場合には,
その材料の種別の区分とする。
  なお,裏当てなしから裏当てありへの変更,又は裏当てありから両面溶接への変更は,区分の変更とし
ない。
3.9   電極 電極の区分は,電極の数の区分とする。
3.10 電源の種類 電源の種類の区分は,交流及び直流の区分とする。
3.11 予熱 予熱の区分は,それを行うか行わないかの区分とする。
  予熱を行う場合は,その温度の下限を区分とする。既に行った確認試験の下限温度より50℃の範囲内で
下回るときは,同一の区分とする。
  なお,予熱なしから予熱ありへの変更は,区分の変更としない。
3.12 溶接入熱 溶接入熱は,入熱量の上限を区分とする。
  なお,入熱量の計算は,次による。
                             60EI
                         H
                              V
                      ここに, H :  入熱量 (J/cm)
                                 E :  電圧 (V)
                                 I :  電流 (A)
                                 V :  速度 (cm/min)
3.13 溶接後熱処理 溶接後熱処理の区分は,それを行うか行わないかの区分とする。熱処理を行う場合
は,その保持温度と最小保持時間の組合せによる区分とする。
3.14 衝撃試験を必要とする場合の追加区分 衝撃試験を必要とする場合は,次による。
(1) 衝撃試験温度は,その下限を区分とする。
(2) 溶接姿勢は,溶接姿勢ごとの区分とする。
      なお,上進法による立向姿勢から他の溶接姿勢への変更は,区分の変更としない。
(3) パス間温度の区分は,その温度の上限を区分とする。既に行った確認試験の上限温度より50℃の範囲
    内で上回るときは,同一の区分とする。
(4) 層数については,片面において多層盛又は一層盛の区分とする。

――――― [JIS Z 3040 pdf 3] ―――――

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Z 3040-1995
      なお,一層盛から多層盛への変更は,区分の変更としない。
4. 確認試験
4.1   試験材の作製 試験材は,3.の確認事項の区分の組合せによって確認試験の条件を選定して,次によ
って作製する。
4.1.1  突合せ溶接継手 突合せ溶接継手の作製は,次による。
(1) 試験材が板の場合には,図1によって下向溶接とする。衝撃試験を行う場合又は下向溶接が適当でな
    いと認められる場合は,実作業の姿勢とする。ただし,試験材が異なる母材の間又は試験材と溶接金
    属との間において,その伸びが異なる場合には,曲げ試験をJIS Z 3122に示す縦曲げ試験に読み替え
    て試験材及び試験片を採取する。この場合,継手引張試験材と縦曲げ試験材などを分けて作製し,試
    験片を採取することができる。
      また,縦曲げ試験材などの試験材の全幅は,150mm以上とする。
                           図1 試験材及び試験片採取要領(板の場合)
                  備考1. 試験材の長さ及び幅は,それぞれの試験片を採取するのに必要な
                         大きさとする。
                      2. 継手の開先形状は,それぞれの溶接方法に適した形状とする。
                      3. 両面溶接の場合は,図1の裏曲げ試験片を表曲げ試験片と読み替
                         える。
                      4. 衝撃試験は,特に指定された場合に行い,試験片の数及び採取位
                         置は,表5による。
                      5. 各試験片の採取位置は,例を示すものであって特に指定しない。
(2) 試験材が管の場合には,図2によって水平回転又は水平固定溶接とする。ただし,小口径管であって
    図2によることができない場合は,JIS Z 3121及びJIS Z 3122の試験方法によることができる。

――――― [JIS Z 3040 pdf 4] ―――――

                                                                                              5
                                                                                    Z 3040-1995
                           図2 試験材及び試験片採取要領(管の場合)
                   備考1. 衝撃試験は,特に指定された場合に行い,試験片の数及び採取
                          位置は,表5による。
                       2. 試験材が水平固定で溶接される場合には,試験片の採取位置は
                          図によるものとし,図中に固定水平面を示す。
4.1.2  すみ肉継手 すみ肉継手の作製は,次による。
(1) 試験材が板の場合には,図3によって水平すみ肉溶接とする。水平すみ肉溶接が適当でないと認めら
    れる場合は,実作業の姿勢とする。
(2) 試験材が管の場合には,図4によって水平回転又は水平固定溶接とする。
                      図3 すみ肉継手試験材及び試験片採取要領(板の場合)

――――― [JIS Z 3040 pdf 5] ―――――

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